近年爆発的な人気を集めている動画マーケティング。スマートフォン時代の今、文字だけではつかみにくい顧客の心の奥底にメッセージを届けることができると、多くの企業が組み込んでいます。しかし、実際にマーケティングに使用する動画制作を、どのように行えばよいのかわからない企業も多いようです。 今回は、動画制作において企業が抱く疑問への回答のほか、動画制作の種類や制作方法を紹介します。 動画制作に対する、よくある疑問 「動画制作」と耳にすると、あたかも映画やテレビコマーシャルのような規模のプロジェクトを想像してしまう人もいるのではないでしょうか。しかし、マーケティングに必要な動画制作は、それほど複雑ではありません。動画制作に対して企業が抱く疑問について見ていきましょう。 値段が高いのでは？ 動画制作には莫（ばく）大なコストが必要だと考える人も多いでしょう。もちろん、有名人を起用して大規模な動画制作を行うこともありますが、通常の動画制作は企業が考えているより少ない予算で行うことが可能です。なかには、クラウドソーシングやフリーランスを活用することにより、数万円単位で制作可能なケースもあります。 SNSの管理が大変じゃない？ 「動画」と聞くと、YouTubeやInstagram上の動画を思い浮かべる人も多いことでしょう。しかし、SNSは制作した動画の活用例のひとつでしかありません。企業のウェブサイト上でも、トップページや商品紹介ページなど、動画を掲載する場所はたくさんあります。そのため、SNSを使わずに動画を活用することは十分可能なのです。 制作自体が大変なのでは？ 「どうやって動画を撮影すればよいかわからない」「編集ができない」と、動画制作自体が大変だと考える人は多いでしょう。しかし、動画制作で最も大変なところは実際の撮影や編集ではなく、動画自体の目的や戦略を考えることです。 つまり、企業がさまざまなデータをもとに、自社の顧客層の心に響く動画コンテンツはどのようなものかを吟味し、戦略を立てるのです。この部分が、動画マーケティングを成功に導く重要なステップとなります。 人々に好かれる動画をつくり上げることは決して容易ではありません。しかし、これらの戦略を考えるために必要なデータは、すでに企業が持っているはずです。戦略が決まりさえすれば、実際の撮影と編集はプロに任せればよいのです。また、動画制作用テンプレートを提供するサービスも存在するため、制作自体は考えるほど大変ではありません。 動画制作の種類 ここでは、多数ある動画制作の中から3種類をご紹介しましょう。 テスティモニアル テスティモニアルとは、商品やサービスに対する実際の顧客からの推奨意見です。テスティモニアル動画はとても効果的です。ウェブサイトに掲載されている文字のみのテスティモニアルは信ぴょう性が低いのに比べ、動画でのテスティモニアルは視聴者に伝わりやすいからです。 商品の使い方紹介 ECサイトを運営する企業に制作をおすすめする動画スタイルです。オンライン上では、店舗と違い実際に商品を手に取ってさわってもらうことができません。なかには商品の使い方が理解できないため、購入を躊躇（ちゅうちょ）してしまう人もいるでしょう。商品の使い方紹介動画をすべての商品ページに掲載することで、そうした顧客にも購入してもらうことが望めるでしょう。 企業紹介動画 人は、「企業」とビジネスをするのではなく「企業で働いている人」を信用するからビジネスをします。企業の成果はもちろん大切ですが、同じようなサービスを提供する企業2社を吟味する際、最終的には「この企業で働いている人と一緒にやりたい」と、人が決め手になることが多いのです。 そのため企業紹介動画を用いて、自社がどのような会社文化の企業なのか、社員はどのような人物なのかを紹介することで、潜在顧客に企業のブランドをより理解してもらうことができます。 自力で制作？それとも委託制作？ 動画によっては、社内で制作することが可能かもしれません。特にテスティモニアル動画は、企業のイベントやワークショップに参加した顧客の声をその場で録画するだけで、簡単に制作することもできます。 しかし、動画自体のクオリティを上げるのであれば、動画マーケティングに長けている動画専門会社に依頼するとよいでしょう。 また、昨今ではクラウドソーシングやフリーランスの活動が活発化しています。彼らに動画制作を依頼する場合は、制作費が安くなるというメリットがあるほか、才能のある映像作家に出会える可能性も高くなります。今後クラウドソーシングは、動画制作にとってとても使い勝手の良いツールとなるでしょう。 もちろん、すべてを委託するのではなく、半分委託するような制作スタイルも可能です。自分で撮影した動画を、動画の種類に合わせたテンプレートにはめ込むだけで簡単に動画制作ができるツールもあります。このツールは、撮影はできるけれども編集が心配という企業におすすめです。 動画制作を視野に 動画制作が注目されていますが、すでに多くの企業がVR（仮想現実）やAR（拡張現実）を用いたコンテンツ制作にもとりかかっています。時代に遅れないように、動画制作を視野に入れてマーケティング戦略を考えていきましょう。   参考： おすすめの動画制作サービス7選| LISKUL 企業担当者が自分で作る「動画制作」｜Libec

食品メーカーのマーケティング担当者、食品EC、ネットショップ担当者の方にとって、食品の商品写真撮影は最も力を入れる業務の一つです。 ユーザーが検索した時や、商品情報ページに来訪した時に、掲示されている写真から商品の特徴や魅力を感じ取るため、商品購入に大きな影響を与え、売上も左右します。そのためには、写真撮影の前に、食品を美味しそうに盛り付ける必要があります。 そこで今回は、お菓子、麺類、果物、お酒などの食料品・飲料品を対象に、ユーザーが食べたくなる・美味しそうに見える盛り付け方を紹介します。 プロのフードコーディネーターと映像のプロがつくった盛り付け方動画を、ぜひご覧ください！ まず初めに、ユーザーが食べたくなる、美味しそうな食品の盛り付け方のテクニックについて、重要な3つのポイントをご紹介します。（個別の食品の盛り付け方動画は、この後にご紹介します） 1.リアリティが何より重要 売りたい商品の味がしょっぱくて大量に食べられない場合は少量を盛る。買ってほしい人が独身であれば一人分。家族の食事を預かるママなら複数人分というように、商品の味や食べてほしい人数を想定して器を選んだり、量を盛ることが大切です。 2.器選び 器はデザイン性のあるものを選ぶと料理が映えます。選ぶ時のポイントは、夏ならすずしけな食器にするなど、季節性も考慮しましょう。また、お皿には陶器と磁器があります。陶器は温かみのある料理。磁器は涼しげな料理に使用することが多いです。お皿の下に敷くランチョンマットは、和紙や麻などで代用するのも食品によっては効果的。 3.地域性を意識して 料理、商品を盛り付ける器、あしらい等はできるだけその食品と関係のある「地域のもの」を使いましょう。 地域全体でECの物産販促を行いたい場合は、そうすることで、より「地域の顔」が見えるようになります。 ここからは、個別の食品、飲料品の盛り付け方をご紹介します。 和菓子 麺類（うどん） 魚、干物 果物（柑橘系） ご飯のおとも（佃煮） おつまみ（刺身、生もの） お酒 ジュース ---------------------------------------------------------------- ●和菓子 Step1 商品の形状（長いものなら長いお皿）によりますが、その地域で作られたお皿（◯◯焼き、◯◯塗り）や、地域の素材（竹細工、木工など）を使うと、より雰囲気が出ます。 Step2 盛り付け時、やわらかくて箸を使用すると跡がついてしまいそうなものは手で盛り付けましょう。 ねり菓子などはヘラですくって盛った方が良いです。 Step3 商品はできるだけ完成品そのものを見せた方が良いですが、栗大福のように中に入っている具材が特長（例；粒の大きさなど）の場合は、半分に切って中を見せると良いです。   ●麺類（うどん） Step1 丼に麺を盛る際は、麺を箸でつまみ、手もしくは箸で麺の向きをまっすぐに揃えて盛る。麺の先が見えないように注意する。 Step2 スープを注ぐ際は麺が崩れないよう先に麺を入れておきます。スープを麺と丼の縁（ふち）の間から静かに注ぎます。スープは麺の量が少なく見えてしまうので、全て注がずに2割ほど残しておきます。 Step3 長ネギなどを盛り付ける場合は、彩りのバランスを考えて盛りましょう。盛り付けの最中に麺が汁を吸い、スープの量が減る事があるので適宜継ぎ足しましょう。   ●魚、干物 Step1 さんまなど細長い魚は細長い皿にのせるなど、魚の形状に合わせたお皿を選びます。 商品パッケージに記載されている規定時間に達する前に、焼きの様子を見ておくと良いです。 Step2 更に笹の葉などを敷きます。頭（かしら）付きの場合は魚の頭を左にして置きましょう。 魚は皮目を上にしても、身の方を上にしても、美味しそうに見える方でOKです。 Step3 魚の種類（味）に合わせて、大根おろしやレモンをくし切りにしたものを盛りましょう。 大根おろしは軽く絞り、手で軽く山にして醤油をほんの少したらします。 ●果物（柑橘系） Step1 自然のモノなので、器も自然の素材を使用した（活かした）ものを使うのがベストです。 Step2 商品を切って瑞々しさや実のつまり具合などを見せます。 オレンジ、みかん、グレープフルーツ等の柑橘系やキウイは、ヘタに対して平行に切ります。 Step3 カットしたものとカット前のものを並べます。ヘタのあるものはできるだけヘタを見せるようにしましょう。   ●ご飯のおとも（佃煮） Step1 佃煮などご飯のおとも系の食品は、大量に食べるものではないので、少量を盛るのに適した「小鉢」を使用。 傾斜のある器を使用すると少量に盛った食品が映えます。 Step2 ご飯の上にのせる場合は、のせる前にのせた時の完成状態のものを予め作っておき、その形のまま盛ると良いです。 ご飯にのせながら形を整えようとすると崩れてご飯の上にこぼれた場合のリカバリに手間がかかります。 Step3 皿の底に対して食品が広がりすぎないようにまとめます。 商品に含まれる具材（本映像の佃煮の場合は、小魚、ごま、鰹節）をバランスよく見せるため、予め各具材を手元に残しておき、盛りつけた後に付け加えていくと良いです。   ●おつまみ（刺身、生もの） Step1 刺身など平らな食べ物は、平たく四角いお皿にのせると商品が映えます。薬味を加えて食べるとなお良いものは、薬味をのせるための余白があるお皿を選ぶと良いでしょう。 Step2 美味しそうに切れているカットを手元に残しておいて、並べ終わる際に最も見せたい（見栄えのする）ポイントに置きます。 Step3 何かをつけて食べることを薦めるのであれば、小皿などに入れて添えると良いでしょう。 おつまみ系商品であれば、皿の後ろに徳利や酒器を置くと雰囲気が出ます。   ●お酒 Step1 升（ます）、お猪口、ぐい飲みなど、そのお酒をどのように飲んでほしいか。どう飲むと美味しいかを考えて選びます。 Step2 お酒を注ぐシーンを撮る時は、そそぐ腕をもう一方の手で支えておくと腕が震えずに美しく撮れます。 また、お猪口は小さいので寄って撮ると良いです。 Step3 原材料となったお米（焼酎なら麦や芋）などと一緒に撮ることで、より印象的に見せることができます。   ●ジュース Step1 グラスは透明のものを選びましょう。柄つきや細工のあるものは商品が見えにくくなってしまいます。 Step2 グラスに注ぐシーンを撮る場合は、注ぎ口の細い容器に移した方がそそぐ時に飲料がハネません。注ぐ時はできるだけ静かに注ぎましょう。 Step3 コップの後ろに商品ボトルを置いたり、ジュースに使われたみかん、オレンジを置くと良いです。場合によっては、コップに活けた植物があると爽やかな雰囲気が出ます。   豆知識 器はデザイン性のあるものを選ぶと料理が映えます。選ぶ時のポイントは、夏ならすずしけな色彩、デザインの器に。冬なら温かみがあり、厚みのある器するなど、季節性も考慮しましょう。 また、お皿には陶器と磁器があります。陶器は温かみのある料理。磁器は涼しげな料理に使用することが多いです。 お皿の下に敷くランチョンマットは、和紙や麻などで代用するのも食品によっては効果的なので、こうしたコーディネートもぜひ楽しみながらお選びください！ 今回ご紹介した食品の盛り付け方動画を参考にして頂き、ECサイト、ネットショップの商品購入促進にお役立て下さい。 またフレイ・スリーでは、商品の販売促進動画の企画・制作やワークショップも行っております。 自社の食品の美味しい盛り付け方だけではなく、それをどのように演出すれば良いか？食品のどんなシーンを動画化すればユーザーが購入したくなるか？という動画の撮影方法を体験したいとお考えの際は、お気軽にお問い合わせください。

2019年宣伝会議2月号と、宣伝会議のwebメディア「アドタイ」に、社内エンゲージメントの向上、インナーコミュニケーションの活性化を目的とした、メットライフ生命社の動画活用プロジェクトの事例が掲載されていました。 （※参考：動画による社内エンゲージメント向上プロジェクトは、どう進んだのか？） この事例は、インナーコミュニケーションを活性化するツールとして、動画をいかに活用したかというプロジェクトの内容をかなり詳しく解説していましたが、記事をご覧になった方は、エンプロイーエンゲージメントの向上、インナーコミュニケーションの活性化において、どんなクオリティの動画が、どのように制作されているのか。また、インナーコミュニケーションという測りづらいKPIをどのように設定したのか、気になったのではなないでしょうか？ そこで、この記事では、エンプロイーエンゲージメント向上やインナーコミュニケーション活性化を目的に、どのような種類の動画を制作すればよいか。また、どのようにして社内で運用に乗せられるようにすれば良いか。組織に実装していくかといったことについて解説します。 インナーコミュニケーションの活性化は、「社内で流通する情報の総量を増やす」こと アドタイの記事では、社員自らが動画を制作できるようにし、制作する動画をテンプレート化して（カット数や秒数を決め、その構成に従って動画を撮影）、動画制作のハードルを下げることや、イントラネットや社内SNSなどデジタルチャネルの活用などが、キーポイントとして挙がっていました。これらの活動は表現を変えると、「社内で流通する情報の総量を増やす」ことに他なりません。「社内で流通する情報の総量を増やす」とはどういうことか、詳しく説明していきましょう。 コミュニケーションの定義は様々ありますが、ここでは「人と人の間で交わされる情報のやり取り」と定義したいと思います。情報のやり取りの方法は、リアルとバーチャル、アナログとデジタル、言語と非言語などがあり、これらの情報のやり取りが増えるほど、コミュニケーションは密になっていきます。 この考え方をインナーコミュニケーションに移せば、「社内で流通する情報のやり取り」と表現できます。交わされる情報には、経営者の年頭挨拶、各部門の目標数値、営業のベストプラクティス、社内キャンペーン、新しく導入したツールの説明、スキルアップ研修、競合他社の動向、あまり使われていない福利厚生、新設された部署や異動・新入社員の紹介など、実に様々です。 しかし、こうした社員が知っておくべき、知っておいた方がいい情報の全てを、みなさんの会社では拾い上げ、適切なタイミングに、情報を受け取る社員がわかりやすいように流通させられているでしょうか？誰か特定の人しか情報を持っていない。特定の部門の人しか社内に流すための情報を制作できないという状況だと、これらの情報を十分に社内に流通させることができません。 そこで、流通する情報量を増やすためにできることとして、以下の3つの方法があります。 1.動画の撮り手を増やす 2.テンプレート化し、制作のスピードを上げる 3.上がってきた動画のチェック、配信スピードを上げる 1.動画の撮り手を増やす これまでは、社内に情報を発信したいと考えたら、広報部などに取材を依頼したり情報を共有したりして、社内メルマガやイントラネット、社内報などに情報掲載してもらうというのが一般的な方法でした。この方法だと、情報の作り手は広報部に限定されているため、仮に100の発信したい情報があったとしても、取材・コンテンツ作成の部分がボトルネックとなってしまいます。広報部としてもこうした業務だけに従事している訳ではなく、人員や時間の制約上、拾い上げる情報を取捨選択せざるを得ません。 しかし、メットライフ生命様が革新的だったのは、社内に情報を発信したい担当者自らが、動画を制作できるようにしたところです。 社員が自分で動画（情報）を制作して発信すると聞くと、動画制作スキルや動画編集の経験がなければできないのではないかと考えるかも知れませんが、そんな心配は要りません。私たちが運営する1Roll（ワンロール）はもとより、他にも動画制作未経験の方でも使用可能なソフトがいくつかあります。もちろん、ソフトを与えるだけでは、会社でよくある「ツールを導入しても使われない」ことになってしまいます。よくあるのは、ツール導入決定者が自分自身はその操作を行わず、別の担当者を立てて丸投げという失敗ケースです。動画をインナーコミュニケーションを活性化するツールとして使う以上、このような失敗を犯してはなりません。 このような失敗を防ぐ方法として、アドタイの記事では、ツール導入決定者が、社内浸透させるために導入担当者自らが、動画制作アプリの操作方法を一時間かけてレクチャー・トレーニングし、社員が「これなら動画が撮れる！」「自分も早くやってみたい！」と思わせるようモチベートするといったことを、しっかり手をかけて行ってきたという話が紹介されていました。そして、こうした社員のあるべき姿をKPIに代わる、CSF（プロジェクトの主要成功要因）にしていたことも印象的でした。 2.テンプレート化して、制作のスピードを上げる 次に、動画を撮れるようにするといっても、その動画制作に時間やコストがかかっていては、元も子もありません。1Rollの場合は、撮影したい動画の用途・目的に応じたテンプレート（動画を撮影・制作するための絵コンテ、音楽、映像効果が組み込まれたもの）という手法を採用し、iOSアプリで提供しています。撮影する時の注意ポイントなどもアプリで確認できるため、動画制作未経験の方でも短時間で、かつ容易にビジネス用の動画制作が可能です。 このようにテクノロジーを利用して、動画制作のハードルを下げることと合わせ、あと2つ大事なことがあります。一つは動画の再生時間を長くしないこと。もう一つは、動画制作プロジェクトのスタート時は、制作する動画の種類を狭めておくことです。まず、再生時間を長くしないことの理由を説明します。 一般的に、動画の再生時間が長くなればなるほど、その動画を撮影・編集する時間も長くなってしまいます。そうなると、情報発信以外に行うべき業務がある社員にとって、動画制作業務が重荷になり、結局動画をつくらないということになります。そのため、最初は15秒、30秒といった短めの動画から始めてみて、徐々に45秒、60秒といった長さの動画にチャレンジしていくことをお勧めします。 また、もう1つの動画制作の種類を狭めておくことについて説明します。1Rollで制作できる動画は、経営者インタビュー、部署・社員紹介、各種マニュアル、イベントレポート、ニュース番組風の動画など実に様々です。音楽やデザインの種類も豊富なのですが、種類が豊富すぎると、どのテンプレートを使用するか迷ってしまい、そこで時間を取られてしまいます。そのため、スタート時は撮影する動画の種類を少なくしておき、定めたテンプレートで制作された動画の数が増えていくと、それらの動画がお手本となり、初めて動画制作に取り組む社員の方のハードルも下がっていきます。 下図は1Rollで制作できる広報活動に活用できる動画テンプレートの一例です。   3.上がってきた動画のチェック、配信スピードを上げる 最後に、流通する情報量を増やすための社内体制について言及します。これまで紙・webを問わず、テキスト中心の情報を公開する際は、誤字脱字や不適切な表現が含まれていないかなど、一字一句チェックを行っておられるはずです。ところがこれが動画になると、チェックにかかる時間がとても短くて済みます。これは広報担当者の方、情報の校閲・チェックを行っている方には業務コストの削減にもなります。研修の意義や内容をテキストで丁寧に説明するものと、研修担当講師が研修のポイントを3つに分けて45秒で紹介する動画とでは、チェックに要する時間の差は大きく異なります。もしチェックにひっかかった場合、動画の修正にお金がかかってしまうことを心配されるかも知れません。しかし、それも動画の制作方法を工夫すれば、費用をかけずに修正することができます。この方法はこの記事の趣旨ではないため割愛しますが、よろしければ1Rollのトライアルアカウントでその機能を体験してみてください。 もう1つ大事なこととして、動画制作する方は「この動画で公開していいのかな？」「自分が撮った動画が公開されなかったらどうしよう･･･」という、クオリティについての心配をします。せっかく時間をかけて撮影したのに、公開されるかどうかわからなければ、積極的に活用したいと思うことはできないでしょう。そこで、担当者の方は必ずご自身でサンプル動画を制作し、実際に社内外でその動画を公開し、「このくらいのクオリティであれば、公開されますよ」という基準を提示する必要があります。このクオリティ基準が明示されていることも、動画の公開・チェックスピードを上げることにつながります。 ここまで解説してきた方法をまとめます。 インナーコミュニケーションを活性化するツールとしての動画を制作・活用し、社内で流通する情報量を増やすためには、大きく以下の3つの方法があります。 ◆動画の撮り手を増やす ◆テンプレート化し、制作のスピードを上げる ◆上がってきた動画のチェック、配信スピードを上げる 動画の撮り手を増やすためには、動画制作を容易にするツールと、そのツールを使う気にさせるレクチャーやサポートが必要です。ここで大事なのは、ツール導入者自らがそのツールを使って動画制作できるようになっていることです。 動画制作を容易にするためには、テンプレート化することや短尺の動画から取り組むといった方法があります。短尺の動画は結果的にチェックのコストを下げることにつながるので、以上のような取り組みが相互に関連して、社内で流通する情報量が増えていきます。 最後に肝心なことをお伝えします。 こうして制作される動画の数が増えたとしても、それを社員に見せなければ動画制作の意味がなくなってしまいます。web社内報、社内イントラ、社内メルマガ、社内SNSなどのデジタルツールがあればそれらをフル活用すること。社内報などがあればそこにQRコードをつけて動画閲覧を促すなど、情報の「出口」にあたるところの準備を忘れないようにしてください。 インナーコミュニケーションの活性化、エンプロイーエンゲージメントの向上における動画活用は、事例がまだほとんどない状況です。 弊社ではこうした未知のプロジェクトの伴走支援を、インナーコミュニケーション活性化のKPI設定、制作すべき動画の種類、社内担当者及び社員のみなさまへのワークショップなど、各社の状況に合わせて行っております。インナーコミュニケーションの活性化に取り組んでみたいとお考えの際は、ぜひご相談下さい。

近年、動画を使った動画マーケティングが見られるようになってきました。しかし、動画マーケティングはどのように活用すれば効果的か知らない方も多いのではないでしょうか。そこで、動画マーケティングのメリット・デメリットや活用法をはじめ、簡単に動画が作成できるツールなどをご紹介します。 動画マーケティングとは 動画マーケティングとは、商品や企業のマーケティングに動画を活用する手法です。近年では、モバイルデバイスの品質向上やインフラ整備により、動画コンテンツが気軽に見られるようになりました。そのため動画広告を行う企業も増え、動画広告の市場規模は2017年に1,374億円であったものが、2019年には2,322億円となるだろうと予測されています(サイバーエージェント オンラインビデオ総研/デジタルインファクト調べ)。 動画マーケティングのメリット・デメリット さっそく、動画マーケティングのメリットとデメリットにはどのようなものがあるのかを見ていきましょう。 メリット 動画マーケティングのメリットは、たとえ数分の動画でも情報量が多いため、たくさんのことが伝えられるということです。また、文章のみの情報よりも分かりやすく、商品の大きさや使い方、料理の仕方などが目で見て確認しやすいため、あらゆる種類の動画に需要があると言えます。 さらに、文字や画像コンテンツと比べインパクトがあるため、SNSでシェアされやすく、SEO的にも有益です。動画有りの方が、検索上位が取りやすい傾向にあります。なかには、メディアにアップした動画のみが検索上位となり、メディアそのものは検索上位にならない場合もあるほど。そのため、動画を取り入れることは、PRの手法としては有益と言えます。 デメリット 動画を制作する手間がかかります。一から自社で制作する場合、それなりの時間もコストもかかることがほとんどです。また、動画は画像と違い、動きや音が必要なためクオリティーの優劣が伝わりやすいという特性があります。クオリティーを保っていければ好感度は上がりますが、面白みがないと判断されるとすぐに離脱されます。 成功する動画マーケティングとは？ 2017年、本田技研工業が日本のロックバンドと有名クリエーターを起用したTVCMが話題となりました。YouTubeでも人気を集めた動画です。同年11月に行われた決算会見において、ホンダの倉石誠司副社長は新型「シビック」が好調で受注台数が1万2000台に達し、供給が追い付かないと表明しました。当動画は、車に関わりのない世代にもホンダに親しみを持ってもらうために始まったプロジェクトでした。そのため、動画が直接的に売り上げにつながったとは言えません。しかし、ホンダの戦略のなかには上記の動画の存在があり、動画の再生回数からも多くの反響を得ることができた成功事例と言えます。 今回のホンダの動画で学ぶべき点は、「Go,Vantage Point.（見晴らしのいい場所へ）」というコンセプトを明確にしたことです。コンセプトがしっかりとしていることで、企業が伝えたいメッセージが見ている人に届きやすいのです。また、その内容も話題性がありました。車が疾走する際の躍動感と楽曲の持つパワーが相乗効果を生んだ点は成功のポイントでもあります。 自分たちがイメージする動画を簡単に作ることができれば、動画マーケティングもさらに活性化することでしょう。そこで簡単にすてきな動画が作成できるツールを紹介します。 おすすめ動画制作アプリ「1Roll for Business」 動画制作アプリ「1Roll for Business」は、豊富なテンプレートを活用することで簡単に動画が作成できるツールです。作成の仕方は至ってシンプル。プロの映像作家監修の動画テンプレートのなかから、どのような伝え方をしたいのかを念頭にテンプレートを選んでいきます。あとはテンプレートに添って撮影し、公開場所を選ぶだけ。細かい編集の必要がなく、動画制作経験のない人でもビジネスに活用できるクオリティーの高い動画が制作できます。 成功する動画マーケティングをして売上UP！ さまざまなマーケティング手法を使っても、商品の認知にうまく結び付かなかった場合、もしかしたらそれは商品の良さをアピールしきれていなかった可能性もあります。動画ならばこれまでにない動きのあるPRができるので、試してみてはいかがでしょうか。2020年からは5G通信も開始し動画は必要不可欠となります。上手に動画マーケティングを活用して、自社製品の認知・売り上げアップにつなげましょう。   参考： 1Roll for Business｜株式会社フレイ・スリー

マーケティング界では、動画広告がとても注目されています。デジタル化やスマートフォンの普及により、FacebookやTwitter等のSNS上でも動画が利用されており、YoutubeやTikTokといった動画コンテンツも当たり前のように視聴されています。人々が数多くの動画を日常的に視聴している今、その動画のなかに広告を入れることは、もはや企業にとって必要不可欠といえるのです。 動画広告の目的とは？ 動画広告は、ほかの広告と同様、商品やサービスのプロモーションを目的として制作されています。伝統的なテレビコマーシャルと違うところは、スマートフォン上で見る人に飽きられないように短く簡潔につくられているという点です。動画広告では、データを用いてどの動画広告を誰に届けるかという点を細かくセグメント化することが可能です。また、リアルタイムで予算調整や戦略変更を行うこともできるため、投資対効果を企業自身で高めることが可能という特徴もあります。 動画広告の主な種類は？ 動画広告は、主に以下の5種類に分けることができます。それぞれの特徴を見ていきましょう。 インストリーム 顧客がほかの動画を閲覧中に動画広告を流し込む方式を指します。つまり、動画が流れている（ストリーム）ところに広告を入れ込む（イン）種類の広告です。 例えば、YouTubeで動画の視聴を始める前、視聴中、視聴後に他社の広告が流れることがありますが、それがインストリームの動画広告です。 アウトストリーム インストリームのように動画のなかで広告を流すのではなく、動画の外（アウト）に設置する種類の広告です。ウェブサイト上で、サイドバーや記事の途中でウェブサイトの内容と関係性のない動画が流れているのを見たことがある人も多いでしょう。それがアウトストリームの動画広告です。 インタラクティブ インタラクティブとは、日本語で「対話式、双方向」と訳されますが、もう少し簡単に説明すると「互いにやりとりができる」という意味になります。つまり、インタラクティブな動画では、視聴者が「見る」だけでなく、動画のなかの仕掛け（ボタンやテキストなど）に対するアクションを行うことができるのです。 代表的な例が、Facebookのインタラクティブ動画広告です。視聴者がFacebookフィード中の動画広告をクリックすると、動画が全画面に表示され、広告のキャンペーンページに飛び、動画広告と互いにやりとり（インタラクト）することができます。 ウェブページ アウトストリームの動画広告と似た方式ですが、ウェブページ動画広告は、そのページに紹介されている商品やサービスのさらなる説明がまとまった動画広告のことを指します。 インゲーム スマートフォンでゲームやアプリを使っている際に、ゲームの途中（イン）で流れる動画広告のことを指します。主に、ほかのアプリやゲームを宣伝する動画広告が一般的ですが、商品、サービスの広告も存在します。 動画広告のメリット・デメリットとは？ ここでは、動画広告のメリット・デメリットを考えていきましょう。 メリット　 動画広告の最大のメリットは、従来のテレビ、新聞、雑誌を介した広告よりもかなり安価な費用で広告を流せるところです。コスト面だけを考えても、半分以上の節約が可能でしょう。また、広告のパフォーマンスをリアルタイムで分析することもできます。広告費はもちろん、ターゲティングやクリエイティブなど、リアルタイムで顧客のフィードバックをもとに最適化することが可能です。データを効率的に戦略へとつなげることがビジネス成功へ直結する今、リアルタイム分析ほど大切なメリットはありません。 また、先述したように動画広告にはさまざまな種類があり、仕掛けを加えることで可能性は無限大に広がります。これらは、従来の広告では成し遂げることができないメリットといえるでしょう。 デメリット 動画広告の最大のデメリットは、顧客に必ずしも視聴されるとは限らないということです。多くの動画プラットフォームに「5秒後に広告をスキップする」というオプションが与えられるため、最初の5秒で視聴者の心をつかまない限り視聴を強要することはできません。 また、動画広告を掲載する時間帯を設定することができても、どこに表示されるか制限をかけにくいという点も大きなデメリットです。多くの企業が、自社のサービスと相反する動画や、社会的に適切でない動画の最中に自社の広告を流したくないと考えるでしょう。しかし、そのようなことを必ずしも防ぐことはできないというデメリットが存在します。 モバイルファーストの動画広告を ターゲット顧客が莫（ばく）大な量の動画を視聴する現代、B2C（消費者向け商取引）の企業にとって、動画プラットフォームで自社をプロモーションすることのできる動画広告は必要不可欠です。しかし、ますますテクノロジー化が進む今、B2B（法人向け商取引）の企業も動画広告に踏み出さなければ、競合に潜在顧客を奪われてしまうかもしれません。多くの人がスマートフォンを持つ今、モバイルファースト（スマートフォンユーザが利用しやすいデザイン構成にすること）で動画広告をつくっていくことはどのような業界においても重要となるはずです。   参考： 動画広告の種類と活用方法｜デジタルマーケティングラボ 動画広告の主要5種類メリット・デメリットまとめ|Liksul

近年、採用活動や自社のブランディングに会社紹介動画を活用する企業が急速に増えてきています。高速インターネット通信サービスが整備され、定額で容量を気にせずにモバイルでの動画の閲覧がしやすくなったという視聴者側の背景もありますが、動画を制作する側の企業にとっても大きなメリットが考えられます。 今回の記事では会社紹介動画のメリット、効果的な動画の作り方、会社紹介動画の種類について紹介します。 会社紹介動画のメリットとその理由とは？ 会社紹介動画を作成するメリットと、なぜそれぞれのメリットが生まれるのかについて紹介します。 イメージが伝わりやすい 会社紹介動画は、商品やサービスに関するイメージを明確に伝えやすいというメリットがあります。商品がどのような場所で生まれ、どのように提供されるのかを視覚的に訴えることができます。 また、テレビCMの場合15秒、もしくは30秒などと時間の制限がありますが、会社紹介動画は時間の制約がないため、伝えたい内容を漏れなく伝えることができます。 企業の信頼感を高められる 企業の信頼感を高められることから、新卒採用や商品販売がしやすくなります。紙媒体のパンフレットよりも会社の雰囲気や事業内容などについて、臨場感のあるリアルな情報を伝えることができるためです。また、ブランドイメージのような抽象的な内容や業界内での立ち位置などについても、映像化することで視聴者がイメージしやすくなります。 業界や企業についての認知度を高められる イメージ映像を活用することで、業界や企業についての認知度を高める効果が期待できます。一般的な認知度が高まりにくいB2B企業の場合は特に効果的です。 また、日ごろは公開していない職場内や工場内の様子、案内が難しい遠隔地の工場などを映像で紹介することもできます。手間をかけずに、視聴者に、自社のことをより深く知ってもらうことができます。 HPの閲覧数アップが期待できる また、以下の2点の理由により、自社のHPのアクセス数アップが期待できます。1点目は、YouTubeに動画を公開することにより、YouTube経由でのホームページへのアクセスが見込めること、2点目は、自社HPでユーザーが動画を視聴することによりHPの滞在時間が延びることです。ユーザーの滞在時間はGoogleのHP評価指標のひとつですので、動画を最後まで視聴してもらうことでGoogleでの検索順位がアップする可能性がある、ということです。 会社紹介動画の作り方とは？ 効果的な会社紹介動画を作るには、どのような手順で制作をすればよいでしょうか？　重要なポイントについて紹介します。 ターゲットを明確にする 動画を作る目的を踏まえて、ターゲットを明確にします。新卒採用、マーケティング、自社ブランドの訴求といった大枠にとどまらず、どのような学生に入社してほしいか？　どのような層に商品を売りたいか？　といった具体的なイメージが求められます。 伝えたいメッセージ（コンセプト）を明確にする ターゲットに最も伝えたいイメージを明確にします。注意したいのは、会社紹介動画用に付け焼き刃のメッセージやブランドイメージを作成しても、リアリティーがないことを簡単に見抜かれてしまうことです。日ごろから重要視している企業理念や社風、商品のコンセプトと照らし合わせて動画のコンセプトを明確にしましょう。 会社紹介動画にはどんな種類がある？ 目的に応じて、さまざまな会社紹介動画の種類があります。ここでは大きく分けて、3種類を紹介します。 事業紹介型 会社紹介動画としては最もオーソドックスなスタイルで、企業紹介、社史紹介、業界の説明、代表的な商品、代表者メッセージ、従業員インタビューなどを盛り込んだ企業紹介ムービーです。採用時の入社希望者の入社意欲の向上や、取引先に対する信頼向上のためなどに用いられます。 オーソドックスであるだけにバリエーションを持たせることが可能で、おしゃれ感を演出したり、アニメやCGを活用したりと親近感の持てる面白い内容にしたりするような工夫が可能です。 コンセプト紹介型（ブランドメッセージ） サービスや商品の内容よりも、サービスが持つコンセプトを象徴的にアピールするタイプの動画です。ブランドメッセージやコンセプトを紹介することにより、消費者の共感を得たいときに用いられます。 表現方法やスタイルは自由ですが、その反面伝えたい内容が少しでもブレてしまうと「何が言いたいのか分からない」メッセージのぼやけた動画になってしまう危険性があります。オリジナリティーの高さとコンセプトを明確に伝えることが求められます。 インタビュー説明型 自社の従業員に企業や商品についてのインタビューをするタイプの会社紹介動画です。採用時に活用すると効果的です。 現場で働く従業員の生の声は、志望する学生たちにとってリアリティーがあり、また、インタビューの内容だけではなくインタビュー対象者として登場する従業員の雰囲気も学生にとって重要な情報となります。ひとりの従業員に長く質問するよりも、多くの従業員に少しずつ話を聞いた方が、映像に動きが生じるので効果的です。また、その際に、従業員ごとにメッセージが異なると、伝えたい内容がぼやけてしまうため、一貫して同じメッセージを伝えられるようにあらかじめ内容を調整しておきましょう。 視覚的に訴えられる会社紹介動画は企業の認知度アップや人材確保に効果的！ 企業の認知度を高めるとともに、臨場感のあるリアルな情報を分かりやすく視覚的に伝えることができる会社紹介動画は、近年非常に利用が増えています。 会社紹介動画を制作する際には、ターゲットとコンセプトを明確にしたうえで、目的に応じて構成の種類を選択しましょう。効果的な動画を活用することが、優秀な人材を集めたり、取引先との信頼感を構築したりするために大いに役立ちます。   参考： 人材採用に効果的な会社紹介動画の制作のコツとは！？会社のイメージがアップをする動画制作｜Video　Tech　Online 会社紹介動画の成功ポイントとは？｜Human　CentriX 会社紹介動画の作り方や構成は？効果的な4つの魅せ方を特別に紹介！｜動画アカデミー 動画制作の目的は？他社事例から見る活用法を紹介｜エムタメ！

こんにちは、動画活用セミナー・動画制作ワークショップ担当の前田です。 近年、企業がビジネス活動に動画を活用することが増えてきました。新製品のプロモーション動画、ホームページに掲載する会社紹介ムービー、リードナーチャリングで使用するメールマーケティング用の動画など、様々な目的のために動画が制作されています。 弊社ではこうした様々な目的や課題解決のために動画を制作し、動画マーケティングを行いたい企業の皆様に、自社の動画制作ソリューション「1Roll（ワンロール）」の提供や、動画制作ワークショップを開催しておりますが、動画制作に初めて取り組まれる方に最も多い思い込みがあります。 それは、「ビジネスで使う動画は、テレビCMのように高いクオリティでなければいけないんじゃないか？」というものです。 この考えは一点においては正しいですが、多様なビジネス活動における動画活用を考えると正しくありません。そこで、テレビCMと、主にwebで使用する動画（以下、web動画と言います）との違いを比較しながら、その理由を解説します。 まず、ビジネスにおける動画活用を、テレビCMの用途や特長との比較から考えてみましょう。比較するポイントは以下の３点です。   1. 動画を使用する目的 2. 動画を掲載する媒体 3. 動画を視聴するユーザーとの文脈   以下、くわしく解説していきましょう。 １．動画を使用する目的 テレビCMは新製品や新サービスのプロモーションなど、新しく購入・利用・注目してくれるユーザーの獲得が最大の目的です。こうした目的の動画は、純粋に製品の特長や魅力だけを伝えるものもあれば、競合製品・競合他社との差別化を訴えるものもあります。また、自社のイメージやブランドを強く印象付けるという目的のためにも使われています。 一方のweb動画の用途はテレビCMよりも幅広いです。プロモーション・認知獲得だけでなく、Googleなどの検索ニーズに応える「ハウツー動画（レシピなど料理の作り方、機器の使い方や玩具の遊び方、各種用具のお手入れの仕方など）」、購入された製品を長く使い続けて頂くため、より良く使ってもらうためののマニュアル動画、獲得した見込客を育成（ナーチャリング）していくためのお役立ちニュース動画や、導入事例インタビュー動画、自社製品のファン層に向けたイベントレポート動画など、用途は実に様々です。デジタルマーケティングに従事されている方であれば、広告で認知を獲得し、メールアドレスやクッキーで獲得した情報を元に、ユーザーの属性や関心領域に応じた広告で追跡し、検索ニーズに対応するコンテンツを作成して、競合他社との比較資料やお買い得キャンペーン情報などを送り、商品詳細がわかるランディングページにリンクしてもらい、購入や資料請求につなげるようなコンバージョンを目指していらっしゃるはずです。そして、web動画はこれらのどのフェーズでも使用することができます。 なぜこのような違いが出るのでしょうか？その答えが動画を掲載する「媒体」と、その動画を視聴するユーザーとの「関係性」にあります。 ２．動画を掲載する媒体 媒体とはその情報を掲載するもののこと。メディアとも言います。制作したテレビCMを掲載する媒体は、基本的にテレビ番組の間に入るCM枠です。一方、web動画を掲載する媒体はというと、その種類と数はテレビCMよりもはるかに多くあります。webの世界では大きく「オウンドメディア（自社サイト）」、「ペイドメディア（広告掲載できる各種のサイト）」、「アーンドメディア（SNS）」の3つに大別しますが、ここではメディアの意味をもう少し大きく取ります。電車の車両や街中でも見かけるようになったデジタルサイネージや映画館のスクリーン、メール、インターネットのプレスリリースなども、動画を配信できるという意味でメディアの範疇に入ります。テレビCMもデジタルサイネージやペイドメディアに流すことがありますが、その目的はあくまでプロモーションです。 ここで留意頂きたいのは、目的と媒体はセットであるということです。なるだけ多くの人々に自社製品を知ってもらうためには、テレビという媒体に動画を配信することが最も効率的です。テレビを前にしている人は、自ら主体的に知りたい情報を調べるために座ってはいません。お目当てのテレビドラマや芸能人の姿を見るためにテレビを見ているのであって、製品の比較をしたいからとか、何かを調べたいといった目的を持っていることはありません。 インターネットの場合はこれとは状況が異なります。気になっていた製品のことを調べるためにGoogleで検索したり、好きなバンドやアイドルグループの動向をチェックしたりするためにそのホームページにアクセスしたり、自分あてに届いている情報がないかメールボックスを開いたりしています。ここでアクセスしている情報が載っている場所が媒体というわけですが、テレビとはまったく媒体の数の多さと、それに伴う目的の多様さを実感頂けるはずです。 このようにテレビCMは目的も媒体も限られているのに対し、web動画は数も種類も桁が違うということが、ここまで抑えて頂きたいことになります。 ３．動画を視聴するユーザーとの文脈 3つ目のポイントは、企業と企業が掲載・配信した動画を視聴しているユーザーとの文脈です。ここで言う「文脈」とは、その動画を視聴するユーザーのシチュエーションや、その動画を制作・配信している企業とユーザーとの関係性という意味だと受け止めてください。 仮に、今日の朝ノドが痛くてインターネットでノド薬の情報を検索したとします。一日の仕事を終えて帰宅し、テレビをつけたとしても、どの番組もノド薬のCMを見せてくれることはないでしょう。しかし、webメディアやSNSを見ていると、今朝閲覧したノド薬に関する商品情報などが広告枠に表示されてきます。テレビと異なり、インターネットではこうしたユーザーの閲覧履歴から最適な（時にウザいと感じることもありますが）情報を届けようとします。しかし、テレビにはこうした“文脈を読み取る”機能がありません。そのため、一定期間、何度も、同じ内容の映像を流し続けることになります。 文脈のもう一つの意味である、企業とユーザーとの関係性についても解説します。仮に私が何の気なしにテレビ番組を見ていて、旬のタレントが登場するカッコイイビデオカメラのテレビCMを目にし、そのビデオカメラを購入とします。ビデオカメラを購入したという時点で、私とそのビデオカメラメーカーの間には製品をつくった者とそれを購入した者という関係ができます。そして私はその製品を既に手に入れています。この製品を手に入れた私が、その操作方法を知りたくなって「ビデオカメラの製品名」と「使い方」と検索するとします。この時、私が知りたい製品の操作方法を紹介する動画は、テレビCMのように有名なタレントが登場して説明する必要があるでしょうか？最後まで見てもらうために関心を呼び起こし続けるためのカッコイイ音楽や、華麗な映像効果などを施す必要があるでしょうか？ テレビCMの場合は、まだ誰もそのビデオカメラに興味を持っていないため、CMを目にした瞬間に「うわ！これいいな！」「すごい！」と思わせるような映像効果やイケてる音楽、有名人などを起用する必要があります。こうした映像には然るべき制作コストがかかってきますし、クリエイターのセンスも高くなくてはいけません。しかし、既に関係性ができている場合、感情を揺り動かすような演出や編集は必要ありません。ユーザーが知りたい情報を的確に動画化して届けることに集中しさえすれば良いのです。このユーザーとの文脈度とユーザーの揺り動かさなければいけな感情の幅、その動画を制作するためのコストの関係を表したのが下図になります。 下の横軸がその動画を見たユーザーの動かさなければいけない心の幅。上の赤線の横軸がユーザーの文脈度。縦軸が動画の制作コスト及びセンスの高低になります。注目して頂きたいのは、上下の横軸の高低が逆になっているところです。下の感情の幅軸、右が「すごい！」「見たことない！」といった感情。左が「なるほど」、「そうなんだ」といった納得系の感情。「すごい！」といった感情をなぜ呼び起こさなければいけないかというと、まだユーザーと企業の間の文脈度が低いからです。そして、そうした動画には高い制作コストとセンスが必要になってきます。一方の納得系の動画は、文脈度が高くないかぎり、こうした感情にはなりません。そしてこうした動画の制作コストは高くある必要はなく、特別なクリエイターセンスを要しません。むしろ、マーケティングのセンスの方が問われることになります。 この図を動画の使用目的と合わせて考えると、文脈度が低く、動かさなければいけない感情の幅が高い動画は、プロモーション目的のために制作し、文脈度が高く、動かさなければいけない感情の幅が低い動画は、検索・見込客育成・カスタマーサポートといった目的のために制作するものであるということがおわかり頂けるでしょうか？ 以上、初めて動画を制作・活用することになった方に抑えて頂きたいことをあらてめてまとめると、下記のようになります。   １．動画を使用する目的を把握する。 ２．動画を掲載する媒体を決める。 ３．動画を視聴するユーザーとの文脈を見極める。   これを動画の制作・活用を始めた時に、いの一番に考えて頂くことが、その後の動画マーケティングの成否を左右することになります。 この動画の使用目的、掲載媒体、文脈度を自社のケースにあてはめることはなかなか簡単なことではありません。フレイ・スリーではこうした動画の制作・活用を行うためのプロジェクト支援はもちろん、会社の状況に合わせて、宣伝会議などで実施している動画セミナーの内容をアレンジして研修プログラムとしてお届けしています。ご興味があれば、ぜひお問合せフォームよりお気軽にメッセージください。 2月に登壇する動画活用セミナー・動画制作ワークショップ情報: ・宣伝会議　web動画クリエイター養成講座 ・JAGAT（日本印刷技術協会） PAGE2019 紙媒体の成果アップ！紙と連携するWeb動画の企画制作法 ・JAGAT（日本印刷技術協会） PAGE2019 動画のクロスメディア活用による効果的な地域プロモーション

こんにちは、動画活用セミナー・動画制作ワークショップ担当の前田です。 2019年2月6日にJAGAT（公益社団法人印刷技術協会）が主催する、印刷業界の展示会『page2019』に登壇致します。 タイトルは「動画のクロスメディア活用による効果的な地域プロモーション」。 近年、海外からのインバウンド旅行が増加し、東京オリンピックというビッグイベントもあり、各自治体が制作するシティプロモーション動画の数がどんどん増えています。しかし、それらの動画の多くは、美しい自然、おいしい食事といった、地域の名前が差し換えられたとしても気づかないような、幕の内弁当式の動画がほとんどです。こうした動画は残念ながら再生回数を伸ばすことも、人々に共感されることも望むことができません。 話は変わって、印刷会社の特徴の一つに「地域密着性」があります。地元の自治体、企業、商店、公共団体など、様々な印刷物の制作を行い、培ってこられたネットワークは、他の企業には一朝一夕に実現できるものではありません。 本セミナーでは、印刷会社が地域で培ってきたネットワークと本業である紙媒体、そして動画を活用することで実現できる地域プロモーションの方法について講演します。 動画制作未経験者が撮影した、町の小さななおにぎり屋のおばあちゃんを紹介する動画が、なぜ有名人の動画よりも再生回数が多いのか？ 外国人が動画で見たいポイントと日本人が見せたい動画のポイントはなぜズレてしまうのか？ などなど、地方創生やシティプロモーションといったテーマにご興味のある方の、お役に立つ内容と事例をお届けします。 セミナー詳細情報、ご応募は下記URLをご覧ください。 http://www.page.jagat.or.jp/seminar/5c18a030adbe1d0001344a80

こんにちは、動画活用セミナー・動画制作ワークショップ担当の前田です。 2019年2月6日にJAGAT（公益社団法人印刷技術協会）が主催する、印刷業界の展示会『page2019』に登壇致します。タイトルは「紙媒体の成果アップ！紙と連携するWeb動画の企画制作法」。 印刷業界の企業の皆様は、本業である印刷に加えて、webサイト、電子カタログ・電子書籍、ARなど、様々な「クロスメディア提案」に取り組んできておられます。この取り組みは、顧客から求められて始めたものが多いのではないかと思いますが、近年ここに動画が加わってきました。 顧客から寄せられる動画制作依頼は、会社紹介ムービーや製品マニュアル動画、採用、イベント・催事への来場促進のための動画など、様々な目的のものがありますが、動画制作経験や動画制作チームがいない企業では、こうした依頼は他社に紹介するしかありません。中には、動画制作ができる人を新たに雇用する企業もありますが、顧客から依頼される動画の種類や内容が多岐にわたる場合、この選択肢は必ずしも最適とは言えません。世の中には既に、動画制作をメインにビジネス展開している企業はもちろん、個人の動画制作者などの競合が数多く存在しています。 そこで、本セミナーでは印刷会社ならではの強みを活かした、印刷会社だからこそできる動画ビジネスの取り組み方と動画の制作方法をお伝えします。 動画を使って本業の印刷ビジネスを活性化させたい。動画を印刷案件の受注のフックに使いたい。といった課題をお持ちの方がいらっしゃいましたら、ぜひご来場ください。 セミナー詳細情報、ご応募は下記URLをご覧ください。 http://www.page.jagat.or.jp/seminar/5c188a81adbe1d0001344a7d