近年、採用活動や自社のブランディングに会社紹介動画を活用する企業が急速に増えてきています。高速インターネット通信サービスが整備され、定額で容量を気にせずにモバイルでの動画の閲覧がしやすくなったという視聴者側の背景もありますが、動画を制作する側の企業にとっても大きなメリットが考えられます。 今回の記事では会社紹介動画のメリット、効果的な動画の作り方、会社紹介動画の種類について紹介します。 会社紹介動画のメリットとその理由とは? 会社紹介動画を作成するメリットと、なぜそれぞれのメリットが生まれるのかについて紹介します。 イメージが伝わりやすい 会社紹介動画は、商品やサービスに関するイメージを明確に伝えやすいというメリットがあります。商品がどのような場所で生まれ、どのように提供されるのかを視覚的に訴えることができます。 また、テレビCMの場合15秒、もしくは30秒などと時間の制限がありますが、会社紹介動画は時間の制約がないため、伝えたい内容を漏れなく伝えることができます。 企業の信頼感を高められる 企業の信頼感を高められることから、新卒採用や商品販売がしやすくなります。紙媒体のパンフレットよりも会社の雰囲気や事業内容などについて、臨場感のあるリアルな情報を伝えることができるためです。また、ブランドイメージのような抽象的な内容や業界内での立ち位置などについても、映像化することで視聴者がイメージしやすくなります。 業界や企業についての認知度を高められる イメージ映像を活用することで、業界や企業についての認知度を高める効果が期待できます。一般的な認知度が高まりにくいB2B企業の場合は特に効果的です。 また、日ごろは公開していない職場内や工場内の様子、案内が難しい遠隔地の工場などを映像で紹介することもできます。手間をかけずに、視聴者に、自社のことをより深く知ってもらうことができます。 HPの閲覧数アップが期待できる また、以下の2点の理由により、自社のHPのアクセス数アップが期待できます。1点目は、YouTubeに動画を公開することにより、YouTube経由でのホームページへのアクセスが見込めること、2点目は、自社HPでユーザーが動画を視聴することによりHPの滞在時間が延びることです。ユーザーの滞在時間はGoogleのHP評価指標のひとつですので、動画を最後まで視聴してもらうことでGoogleでの検索順位がアップする可能性がある、ということです。 会社紹介動画の作り方とは? 効果的な会社紹介動画を作るには、どのような手順で制作をすればよいでしょうか? 重要なポイントについて紹介します。 ターゲットを明確にする 動画を作る目的を踏まえて、ターゲットを明確にします。新卒採用、マーケティング、自社ブランドの訴求といった大枠にとどまらず、どのような学生に入社してほしいか? どのような層に商品を売りたいか? といった具体的なイメージが求められます。 伝えたいメッセージ(コンセプト)を明確にする ターゲットに最も伝えたいイメージを明確にします。注意したいのは、会社紹介動画用に付け焼き刃のメッセージやブランドイメージを作成しても、リアリティーがないことを簡単に見抜かれてしまうことです。日ごろから重要視している企業理念や社風、商品のコンセプトと照らし合わせて動画のコンセプトを明確にしましょう。 会社紹介動画にはどんな種類がある? 目的に応じて、さまざまな会社紹介動画の種類があります。ここでは大きく分けて、3種類を紹介します。 事業紹介型 会社紹介動画としては最もオーソドックスなスタイルで、企業紹介、社史紹介、業界の説明、代表的な商品、代表者メッセージ、従業員インタビューなどを盛り込んだ企業紹介ムービーです。採用時の入社希望者の入社意欲の向上や、取引先に対する信頼向上のためなどに用いられます。 オーソドックスであるだけにバリエーションを持たせることが可能で、おしゃれ感を演出したり、アニメやCGを活用したりと親近感の持てる面白い内容にしたりするような工夫が可能です。 コンセプト紹介型(ブランドメッセージ) サービスや商品の内容よりも、サービスが持つコンセプトを象徴的にアピールするタイプの動画です。ブランドメッセージやコンセプトを紹介することにより、消費者の共感を得たいときに用いられます。 表現方法やスタイルは自由ですが、その反面伝えたい内容が少しでもブレてしまうと「何が言いたいのか分からない」メッセージのぼやけた動画になってしまう危険性があります。オリジナリティーの高さとコンセプトを明確に伝えることが求められます。 インタビュー説明型 自社の従業員に企業や商品についてのインタビューをするタイプの会社紹介動画です。採用時に活用すると効果的です。 現場で働く従業員の生の声は、志望する学生たちにとってリアリティーがあり、また、インタビューの内容だけではなくインタビュー対象者として登場する従業員の雰囲気も学生にとって重要な情報となります。ひとりの従業員に長く質問するよりも、多くの従業員に少しずつ話を聞いた方が、映像に動きが生じるので効果的です。また、その際に、従業員ごとにメッセージが異なると、伝えたい内容がぼやけてしまうため、一貫して同じメッセージを伝えられるようにあらかじめ内容を調整しておきましょう。 視覚的に訴えられる会社紹介動画は企業の認知度アップや人材確保に効果的! 企業の認知度を高めるとともに、臨場感のあるリアルな情報を分かりやすく視覚的に伝えることができる会社紹介動画は、近年非常に利用が増えています。 会社紹介動画を制作する際には、ターゲットとコンセプトを明確にしたうえで、目的に応じて構成の種類を選択しましょう。効果的な動画を活用することが、優秀な人材を集めたり、取引先との信頼感を構築したりするために大いに役立ちます。 参考: 人材採用に効果的な会社紹介動画の制作のコツとは!?会社のイメージがアップをする動画制作|Video Tech Online 会社紹介動画の成功ポイントとは?|Human CentriX 会社紹介動画の作り方や構成は?効果的な4つの魅せ方を特別に紹介!|動画アカデミー 動画制作の目的は?他社事例から見る活用法を紹介|エムタメ!
こんにちは、動画活用セミナー・動画制作ワークショップ担当の前田です。 近年、企業がビジネス活動に動画を活用することが増えてきました。新製品のプロモーション動画、ホームページに掲載する会社紹介ムービー、リードナーチャリングで使用するメールマーケティング用の動画など、様々な目的のために動画が制作されています。 弊社ではこうした様々な目的や課題解決のために動画を制作し、動画マーケティングを行いたい企業の皆様に、自社の動画制作ソリューション「1Roll(ワンロール)」の提供や、動画制作ワークショップを開催しておりますが、動画制作に初めて取り組まれる方に最も多い思い込みがあります。 それは、「ビジネスで使う動画は、テレビCMのように高いクオリティでなければいけないんじゃないか?」というものです。 この考えは一点においては正しいですが、多様なビジネス活動における動画活用を考えると正しくありません。そこで、テレビCMと、主にwebで使用する動画(以下、web動画と言います)との違いを比較しながら、その理由を解説します。 まず、ビジネスにおける動画活用を、テレビCMの用途や特長との比較から考えてみましょう。比較するポイントは以下の3点です。 1. 動画を使用する目的 2. 動画を掲載する媒体 3. 動画を視聴するユーザーとの文脈 以下、くわしく解説していきましょう。 1.動画を使用する目的 テレビCMは新製品や新サービスのプロモーションなど、新しく購入・利用・注目してくれるユーザーの獲得が最大の目的です。こうした目的の動画は、純粋に製品の特長や魅力だけを伝えるものもあれば、競合製品・競合他社との差別化を訴えるものもあります。また、自社のイメージやブランドを強く印象付けるという目的のためにも使われています。 一方のweb動画の用途はテレビCMよりも幅広いです。プロモーション・認知獲得だけでなく、Googleなどの検索ニーズに応える「ハウツー動画(レシピなど料理の作り方、機器の使い方や玩具の遊び方、各種用具のお手入れの仕方など)」、購入された製品を長く使い続けて頂くため、より良く使ってもらうためののマニュアル動画、獲得した見込客を育成(ナーチャリング)していくためのお役立ちニュース動画や、導入事例インタビュー動画、自社製品のファン層に向けたイベントレポート動画など、用途は実に様々です。デジタルマーケティングに従事されている方であれば、広告で認知を獲得し、メールアドレスやクッキーで獲得した情報を元に、ユーザーの属性や関心領域に応じた広告で追跡し、検索ニーズに対応するコンテンツを作成して、競合他社との比較資料やお買い得キャンペーン情報などを送り、商品詳細がわかるランディングページにリンクしてもらい、購入や資料請求につなげるようなコンバージョンを目指していらっしゃるはずです。そして、web動画はこれらのどのフェーズでも使用することができます。 なぜこのような違いが出るのでしょうか?その答えが動画を掲載する「媒体」と、その動画を視聴するユーザーとの「関係性」にあります。 2.動画を掲載する媒体 媒体とはその情報を掲載するもののこと。メディアとも言います。制作したテレビCMを掲載する媒体は、基本的にテレビ番組の間に入るCM枠です。一方、web動画を掲載する媒体はというと、その種類と数はテレビCMよりもはるかに多くあります。webの世界では大きく「オウンドメディア(自社サイト)」、「ペイドメディア(広告掲載できる各種のサイト)」、「アーンドメディア(SNS)」の3つに大別しますが、ここではメディアの意味をもう少し大きく取ります。電車の車両や街中でも見かけるようになったデジタルサイネージや映画館のスクリーン、メール、インターネットのプレスリリースなども、動画を配信できるという意味でメディアの範疇に入ります。テレビCMもデジタルサイネージやペイドメディアに流すことがありますが、その目的はあくまでプロモーションです。 ここで留意頂きたいのは、目的と媒体はセットであるということです。なるだけ多くの人々に自社製品を知ってもらうためには、テレビという媒体に動画を配信することが最も効率的です。テレビを前にしている人は、自ら主体的に知りたい情報を調べるために座ってはいません。お目当てのテレビドラマや芸能人の姿を見るためにテレビを見ているのであって、製品の比較をしたいからとか、何かを調べたいといった目的を持っていることはありません。 インターネットの場合はこれとは状況が異なります。気になっていた製品のことを調べるためにGoogleで検索したり、好きなバンドやアイドルグループの動向をチェックしたりするためにそのホームページにアクセスしたり、自分あてに届いている情報がないかメールボックスを開いたりしています。ここでアクセスしている情報が載っている場所が媒体というわけですが、テレビとはまったく媒体の数の多さと、それに伴う目的の多様さを実感頂けるはずです。 このようにテレビCMは目的も媒体も限られているのに対し、web動画は数も種類も桁が違うということが、ここまで抑えて頂きたいことになります。 3.動画を視聴するユーザーとの文脈 3つ目のポイントは、企業と企業が掲載・配信した動画を視聴しているユーザーとの文脈です。ここで言う「文脈」とは、その動画を視聴するユーザーのシチュエーションや、その動画を制作・配信している企業とユーザーとの関係性という意味だと受け止めてください。 仮に、今日の朝ノドが痛くてインターネットでノド薬の情報を検索したとします。一日の仕事を終えて帰宅し、テレビをつけたとしても、どの番組もノド薬のCMを見せてくれることはないでしょう。しかし、webメディアやSNSを見ていると、今朝閲覧したノド薬に関する商品情報などが広告枠に表示されてきます。テレビと異なり、インターネットではこうしたユーザーの閲覧履歴から最適な(時にウザいと感じることもありますが)情報を届けようとします。しかし、テレビにはこうした“文脈を読み取る”機能がありません。そのため、一定期間、何度も、同じ内容の映像を流し続けることになります。 文脈のもう一つの意味である、企業とユーザーとの関係性についても解説します。仮に私が何の気なしにテレビ番組を見ていて、旬のタレントが登場するカッコイイビデオカメラのテレビCMを目にし、そのビデオカメラを購入とします。ビデオカメラを購入したという時点で、私とそのビデオカメラメーカーの間には製品をつくった者とそれを購入した者という関係ができます。そして私はその製品を既に手に入れています。この製品を手に入れた私が、その操作方法を知りたくなって「ビデオカメラの製品名」と「使い方」と検索するとします。この時、私が知りたい製品の操作方法を紹介する動画は、テレビCMのように有名なタレントが登場して説明する必要があるでしょうか?最後まで見てもらうために関心を呼び起こし続けるためのカッコイイ音楽や、華麗な映像効果などを施す必要があるでしょうか? テレビCMの場合は、まだ誰もそのビデオカメラに興味を持っていないため、CMを目にした瞬間に「うわ!これいいな!」「すごい!」と思わせるような映像効果やイケてる音楽、有名人などを起用する必要があります。こうした映像には然るべき制作コストがかかってきますし、クリエイターのセンスも高くなくてはいけません。しかし、既に関係性ができている場合、感情を揺り動かすような演出や編集は必要ありません。ユーザーが知りたい情報を的確に動画化して届けることに集中しさえすれば良いのです。このユーザーとの文脈度とユーザーの揺り動かさなければいけな感情の幅、その動画を制作するためのコストの関係を表したのが下図になります。 下の横軸がその動画を見たユーザーの動かさなければいけない心の幅。上の赤線の横軸がユーザーの文脈度。縦軸が動画の制作コスト及びセンスの高低になります。注目して頂きたいのは、上下の横軸の高低が逆になっているところです。下の感情の幅軸、右が「すごい!」「見たことない!」といった感情。左が「なるほど」、「そうなんだ」といった納得系の感情。「すごい!」といった感情をなぜ呼び起こさなければいけないかというと、まだユーザーと企業の間の文脈度が低いからです。そして、そうした動画には高い制作コストとセンスが必要になってきます。一方の納得系の動画は、文脈度が高くないかぎり、こうした感情にはなりません。そしてこうした動画の制作コストは高くある必要はなく、特別なクリエイターセンスを要しません。むしろ、マーケティングのセンスの方が問われることになります。 この図を動画の使用目的と合わせて考えると、文脈度が低く、動かさなければいけない感情の幅が高い動画は、プロモーション目的のために制作し、文脈度が高く、動かさなければいけない感情の幅が低い動画は、検索・見込客育成・カスタマーサポートといった目的のために制作するものであるということがおわかり頂けるでしょうか? 以上、初めて動画を制作・活用することになった方に抑えて頂きたいことをあらてめてまとめると、下記のようになります。 1.動画を使用する目的を把握する。 2.動画を掲載する媒体を決める。 3.動画を視聴するユーザーとの文脈を見極める。 これを動画の制作・活用を始めた時に、いの一番に考えて頂くことが、その後の動画マーケティングの成否を左右することになります。 この動画の使用目的、掲載媒体、文脈度を自社のケースにあてはめることはなかなか簡単なことではありません。フレイ・スリーではこうした動画の制作・活用を行うためのプロジェクト支援はもちろん、会社の状況に合わせて、宣伝会議などで実施している動画セミナーの内容をアレンジして研修プログラムとしてお届けしています。ご興味があれば、ぜひお問合せフォームよりお気軽にメッセージください。 2月に登壇する動画活用セミナー・動画制作ワークショップ情報: ・宣伝会議 web動画クリエイター養成講座 ・JAGAT(日本印刷技術協会) PAGE2019 紙媒体の成果アップ!紙と連携するWeb動画の企画制作法 ・JAGAT(日本印刷技術協会) PAGE2019 動画のクロスメディア活用による効果的な地域プロモーション
こんにちは、動画活用セミナー・動画制作ワークショップ担当の前田です。 2019年2月6日にJAGAT(公益社団法人印刷技術協会)が主催する、印刷業界の展示会『page2019』に登壇致します。 タイトルは「動画のクロスメディア活用による効果的な地域プロモーション」。 近年、海外からのインバウンド旅行が増加し、東京オリンピックというビッグイベントもあり、各自治体が制作するシティプロモーション動画の数がどんどん増えています。しかし、それらの動画の多くは、美しい自然、おいしい食事といった、地域の名前が差し換えられたとしても気づかないような、幕の内弁当式の動画がほとんどです。こうした動画は残念ながら再生回数を伸ばすことも、人々に共感されることも望むことができません。 話は変わって、印刷会社の特徴の一つに「地域密着性」があります。地元の自治体、企業、商店、公共団体など、様々な印刷物の制作を行い、培ってこられたネットワークは、他の企業には一朝一夕に実現できるものではありません。 本セミナーでは、印刷会社が地域で培ってきたネットワークと本業である紙媒体、そして動画を活用することで実現できる地域プロモーションの方法について講演します。 動画制作未経験者が撮影した、町の小さななおにぎり屋のおばあちゃんを紹介する動画が、なぜ有名人の動画よりも再生回数が多いのか? 外国人が動画で見たいポイントと日本人が見せたい動画のポイントはなぜズレてしまうのか? などなど、地方創生やシティプロモーションといったテーマにご興味のある方の、お役に立つ内容と事例をお届けします。 セミナー詳細情報、ご応募は下記URLをご覧ください。 http://www.page.jagat.or.jp/seminar/5c18a030adbe1d0001344a80
こんにちは、動画活用セミナー・動画制作ワークショップ担当の前田です。 2019年2月6日にJAGAT(公益社団法人印刷技術協会)が主催する、印刷業界の展示会『page2019』に登壇致します。タイトルは「紙媒体の成果アップ!紙と連携するWeb動画の企画制作法」。 印刷業界の企業の皆様は、本業である印刷に加えて、webサイト、電子カタログ・電子書籍、ARなど、様々な「クロスメディア提案」に取り組んできておられます。この取り組みは、顧客から求められて始めたものが多いのではないかと思いますが、近年ここに動画が加わってきました。 顧客から寄せられる動画制作依頼は、会社紹介ムービーや製品マニュアル動画、採用、イベント・催事への来場促進のための動画など、様々な目的のものがありますが、動画制作経験や動画制作チームがいない企業では、こうした依頼は他社に紹介するしかありません。中には、動画制作ができる人を新たに雇用する企業もありますが、顧客から依頼される動画の種類や内容が多岐にわたる場合、この選択肢は必ずしも最適とは言えません。世の中には既に、動画制作をメインにビジネス展開している企業はもちろん、個人の動画制作者などの競合が数多く存在しています。 そこで、本セミナーでは印刷会社ならではの強みを活かした、印刷会社だからこそできる動画ビジネスの取り組み方と動画の制作方法をお伝えします。 動画を使って本業の印刷ビジネスを活性化させたい。動画を印刷案件の受注のフックに使いたい。といった課題をお持ちの方がいらっしゃいましたら、ぜひご来場ください。 セミナー詳細情報、ご応募は下記URLをご覧ください。 http://www.page.jagat.or.jp/seminar/5c188a81adbe1d0001344a7d